ブラウン管テレビを地デジチューナーを使って見ているご家庭もまだ少数いらっしゃると思いますが、タイトルの「ブラウン管越し」という表現、一定の年齢以上の方はしっくりくると思うのですが、いつしかこの表現も消え去ってしまうのでしょう。
2011年に完全地デジ化移行ですので、まだ少なくともこの記事をご覧の方は「ブラウン管越しに見る」が「他人事に物事を見る」という意味で使っているという事は理解して頂けると思っています。
もっともニュースをテレビで見るという方の割合も減っていて、大半の人はスマホやPCで見てるでしょうし「Yahoo!ニュース越しに」とでもなってしまいますか、味気ないですね。
誰が変えたか「オンライン服薬指導」という名称
さて、医療技術というよりも通信技術の目覚ましい発展の中で、オンライン服薬指導という名称がいつの間にか使われるようになってきたような流れになっていますが、私はかなりの違和感を感じています。
なぜならこの行為(診療から投薬までをテレビ電話等を使って行う)は、そもそも離島やへき地などで十分な診療が受けられない方に対する「遠隔服薬指導」という名称でずっと呼ばれていたからです。
「遠隔服薬指導」という名前がいつの間にか「オンライン服薬指導」という名称に変わってゆき、それに伴い、それまで対象と考えられていた患者さんの範囲いつの間にか広がっているように感じるのです。
いつの間にか得てして一番の支障となる心理的な部分においても、規制改革が進んでいるのです。
日本では2014年からOTC医薬品の第1~3類のネット販売を解禁しました。また、要指導薬も安全性に問題がなければ一定期間後、ネットでの販売が許可されています。
もちろん、アメリカとは異なり、医療用医薬品のネット販売は認められていません。
このあたりは全医療業界が反発しているかというと、セルフメディケーション税制についての記事(リンク)で記載しましたが、医薬品業界の中であっても、それぞれの立場で思惑が異なる事となります。
日本では、“服薬指導後に”処方された薬を配送することを厚労省が容認していますが、これは経産省のグレーゾーン解消制度に基づくものです。
経済産業省の「グレーゾーン解消制度」
企業が、現行の規制の適用範囲が不明確な分野においても、安心して新分野進出等の取組を行えるよう、具体的な事業計画に即して、あらかじめ、規制の適用の有無を確認できる制度を創設します。企業が躊躇なく新事業に挑戦できるように後押しすることを目指します。
政府の中でも立場によって主張や方針が異なり、例えば規制改革実施計画ではオンライン服薬指導の2019年度上期の実施が地域を限定せずに明記されましたが、厚労省は上述のように、いわゆる離島やへき地などの医療資源の乏しい地域に限定するという方針をもっています。
オンライン服薬指導は他人事で済ませられるが
保険薬局は厳しい環境といえども、制度として強く守られた業界です。保険薬局は物を売っているのではなく技術を売っているので、ある業界が衰退する大きな要因である値下げ競争という概念は存在しません。
また薬剤師という職種も求人や年収面でまだまだ売り手市場でとても有利に働いています。
今はまだブラウン管越しの「ニュース」でいいのかもしれませんが、オンライン服薬指導を対岸のものとして考えるか、今の内から準備をしておくかで、将来の「いざという時」のスタートで大きな埋められない差が出てしまうのです。
もちろん準備と言っても、個人の薬剤師としてできる事は限られてしまいます。基本的には企業としての対応となるでしょう。
しかし企業としても個人としても、そのような事に精通している人材がまだほとんどいない状況において、今からそのシステムに通じておく事は、今後くるかもしれない薬剤師過剰時代への備えとして極めて重要なことだと感じます。
またそのいざという時に備えている事のできている企業というのが、医療業界外のIT企業であるという事も想像に難くありませんし、このことはさらなる規制緩和を招く事に直接的に繋がる事は憂慮すべきことです。
とはいえ、この記事を書くにあたり、今後はそういった情報もしっかり提供していこうと考えていますし、それが個人個人の薬剤師としての雇用を守る事につながっていくと強く感じています。
2024年現在、「将来を考えると不安・環境を変えたい」そう感じていても、実際どうすればいいか分からない薬剤師は意外と多いもの。
◎今の職場はつらく逃げたい
◎年収など条件面を重視したい
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そんな状況から抜け出すには、相談して客観的なアドバイスをもらう事。そうすれば、また新たな一歩を踏み出すことが出来ます。
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