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医療従事者も金融リテラシーを身につけよう|人生の3大費用とは?

金融リテラシーを身につけよう。

生きていればお金が掛かります。もちろん一番大きなものは日々の生活費なわけですが、それ以外の大きな支出についてしっかりと理解して、準備しておく必要があります。

薬剤師はお金に弱い方がとても多いです。特に年収が高い方に限って将来の備えをしていなかった、と言う話も多いですよね。

仕事をリタイヤしてしまえば公的年金を除き、お金が出て行く一方という状況となるかもしれません。みなさん自身、そして家族全体の問題として、早いうちからの理解と準備が必要です。

人生の3大費用とは

さて、「人生の3大費用とは何でしょう?」と聞かれて答えられるでしょうか?下にスクロールする前に少し考えてみて下さい。さて、どうでしょう。

これは、〝金融広報中央委員会”が約2万5000人を対象にした金融に対する知識の質問の中の一つです。

問題は三択で、(1)~(3)の中に答えがあります。さぁ、どうでしょうか?

(1) 生涯の生活費、子の教育費、医療費
(2) 子の教育費、住宅購入費、老後の生活費
(3) 住宅購入費、医療費、親の介護費

ちなみに正答率は約50%でした。

正解は、(2)です!合っていた方はおめでとうございます!金融リテラシーが身についています!以下はもう読まなくて大丈夫かもしれません!

この3大費用、もちろん家族構成をはじめとして、多様性に富む現代ですから、これに当てはまらない方もたくさんいらっしゃるかと思います。

ただ一般論として日常の収入だけではまかないきれない恐れもある、「大きな支出」というものがあると言うことを覚えておいてください。

もちろん「教育費、住居費、老後の費用ときたか、まぁそりゃそうだわな、今更あんたなんかに言われなくてもそんな事は何となく分かってるわなぁ」とお思いにはなると思います。

ただまずはその内容しっかりと、とはいかなくても、ある程度どんなものか、簡単に理解をしておくことが大切です。知識が0か1では大きく違うのです。

詳細にご説明するにはそれぞれ新たに専門のホームページを立ち上げるボリュームになってしまうので、知識の導入としてなるべく簡単に情報提供します。

子の教育費

すでにお子さんがいらっしゃる方であれば、これはすでに頭の痛い問題かなと思います。

というのは、極力お金を掛けないようにするか、あるいは最大限のお金を掛けて教育をするかで何倍もの差が生まれるからです。

子供の人数によっても、そのかけ具合がきょうだいによって異なってくるかと思います。
ただ一例をお示ししますが、最低限はこれくらいのお金が掛かります。幼稚園から大学まで全て国公立の場合です。

公立幼稚園3年間:144万円

公立小学校6年間:193万円

公立中学校3年間:143万円

公立高校3年間:135万円

国立大学:4年間:523万円

“文部科学省「平成28年度子供の学習費調査」”より(大学の調査は除く:諸費用込み概算額)

この額だけであれば、月々の収入で対応できるかもしれません。月5万円でまかなえるかなぁという感じです。

しかし、大学まで全て国公立でそこそこの学校に、ということであれば、塾代がかなり掛かることは想像に難くはありません。

通信教育や本屋さんで参考書を買ってきて自己勉強だけで受かるモノではないという事は、これを読んでいる薬剤師のみなさんだったら想像に難くないと思います。

薬剤師のかたで子を薬学部に、というのであれば、国立大学のみで考えるのは少々つらいものがありますね。

東京都内からで自宅から通える範囲となると、東京大学と千葉大学だけですからね。
私も胃が痛くなってきました。

それはさておき、子の教育費という事を考えると、やはり日頃からの貯蓄がメインになってくるかと思いますが、その貯蓄と言っても、3つがメインとなります。

  • 月々の貯蓄
  • 学資保険
  • 財形貯蓄(お勤め先に制度があれば)

また、いかに、子供が産まれる前から貯蓄しておけるかといった事が大切です。

学資保険については定期預金などよりもとても利率がよいですが、大きな注意点として受取時期が遅い商品(より利率が高い)であると本当に必要な時期に受け取れない可能性があるので注意が必要です。

大学入学時点でまとまったお金が欲しいのに、受け取れるのは20歳だった、なんてことでは意味がありません(が、よくある話なのです)。

財形貯蓄については利率が現在は大変低いのであまりメリット感が少なくなっていますが、きちんと教育費として給与天引きで貯めることができるので、手取り給与からの貯蓄がなかなか出来ない方には、ぜひ!お勧めです。

それにしても、女性でもし子の育児のために離職した方であっても、いずれパートで自由にかなりの所得が得られる薬剤師はお得ですね。

住宅購入費

かつては「いつかはマイホーム」が当たり前でしたが、現代は賃貸でという方も大変多くなっていますね。

これは私の周りを見回しても、お金を持っているかいないか、ではなく、考え方の違いによるところが大きそうです。

「持ち家がいいか賃貸が良いか」論争は多くの議論がありますので、わたしなんぞが物申す事は何もありません。

なんとなくですが、色々調べる限り、結局どっちが金銭的にお得かというとあまり差は無いような感じです。住宅環境という部分でも両者、メリットとデメリットがあります。

ただ現在、世の中のお金の流れからすると、ローンを組むに当たっては銀行が破たんしてしまうのでは無いかという程の低金利、そして住宅ローン減税(10年間で400万円とか還付されちゃいます。低金利なので、現金で買えてもわざわざローンを組む方もいるくらいです。)

優遇税制があるので、購入を迷っている方は消費税が増税される前の購入には一定の意義がありそうです。

だいたいね、年末調整に記載事項があるような業界は優遇されてますね。住宅ローンとか、保険屋さんとか、まぁ医療費もそうなんですけど。車も減税制度ありますしね。

医療業界は厳しい時代ですが、それでもその業界で働く人にとっても、恩恵(税金の還付)を受ける方にとっても、ありがたい制度です。ちなみに私は持ち家で、まだ定年後までローンが残っています。胃が痛い。

老後の生活費

人生80年時代、いやもはや100年時代と言っても過言ではありません。

100歳の人口は20年前と比べ、なんと8倍で、47年連続増加、約6万8000人(2017年調べ)ほどです。

私達が80歳を迎える頃にはいったいどうなっているのでしょうか。

そんな中で、老後の生活費、切実な問題です。毎月の社会保険料は高くて嫌になりますが、長生きに備えるためにはやっぱり公的年金は欠かせません。

〝総務省統計局の家計調査”によると、1人世帯で月161,623円、2人世帯で月255,320円の生活費がかかるそうです。

老後の段階に差し掛かってくると、持ち家か賃貸かは、このあたりの生活レベルに密接に関わってくるわけですが、あくまで目安としてお考えください。

「年金定期便」でご自宅に将来の公的年金の試算の資料が毎年送られてくるわけですから、そういったものと照らし合わせていく必要がありますね。

「老後資金はいくら必要なのか」という議論もまた、数多くあり、何が本当か分かりませんね。要するに人によって変わってくるわけで、明確な答えはないわけです。

老後までに「3000万円」とアドバイスする方もいれば、「0円でいい!」みたいな。

どっちだよ!

とは言え、ただ、やっぱり老後資産として、退職金は欠かせませんから、もし勤務先の会社で対応されていれば、確定拠出年金を軸とした対応が非常にメリットが大きいのかなと思っています。

まとめ

健康こそ資本。

当たり前ですが、薬局やドラッグストアで働いている薬剤師であれば、定年後の雇用という部分ではかなり恵まれていると思います。

大手チェーンではパートもしっかり退職年齢が規程されていると思いますが、それでも働き口は外にいくらでも求める事ができます。

健康には注意!やっぱり長く働くという事が一番の対策かもしれませんね。

子の教育費、住宅ローン、老後資金、それを集めるために節約・倹約は必要かと思いますが、食生活に影響するような過度な不摂生や運動不足は長く働けなくなるばかりか、医療費が掛かってしまい、本末転倒です。

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