薬局で突然聞かれる「こんど海外に行くんだけどこれ持ち込みって大丈夫ですか？」

ドキッとする患者さんの一言。ふと患者さんから尋ねられます。

「今度海外旅行に行くんですが、この薬は持っていっていいですか？」

薬剤師、特に調剤薬局勤務の方であれば、何度か経験した事があるであろう、あるこのセリフ。突然聞かれるだけに戸惑ってしまいますよね。

さらっとネットで調べて回答は避けるべき

「この薬」がちょっとしたPPIなどであれば、そもそもこのような質問が来ることは稀かと思います。困るのが、ベンゾです。

ネットで検索（そもそも不確か！）で調べても分からない事が多いのも実情ですよね。薬剤師として仕事をしている中でも身につくものでもない。

アメリカなどであればともかく、日本政府承認国家数だけでも196か国あります。どれが持ち込みOKとか、そんな細かい情報、どこにも載っている訳がありません。

アメリカでは医薬品として承認すらされたことも無い薬でも医師の証明書があれば可能であったり、オーストラリアなどでは規制区分が日本では所持でアウトレベルと、さまざまに規制されている国があります。

「北海道に持っていっていいですか？」という話とはわけが違うのです（あたりまえ）。

このように国によって大きく「法規制」が異なる中で、中途半端に調べて「大丈夫だと思います」なんて答えを患者さんにしてしまっては、非常に危機的な結末を迎えてしまう事もあり得ます。

薬剤師としての仕事をまっとうしているつもりであっても、これに関してだけは、間違いが許されないものなのです。

患者さんには、その訪問先の国の大使館に相談するように伝えたいところ。薬剤師の仕事としては、その大使館の電話番号やメールアドレス等を伝えるところに留めるところが、現実的な方法です。

不親切と思われるかもしれないけど、それが双方にとって一番安全なのです。

もちろん、薬剤師が大使館に連絡をし確認したうえ、「答え」を患者さんに伝える事ができれば一番ですが、その大使館での返答が100%あっているという保証はありません。

「もしもの場合」があった場合、薬剤師一個人として責任を取る事はできるでしょうか。難しいですよね。

患者さんにはしっかりと事情を説明し、渡航する方みずからが、大使館に連絡をし、調べて頂く事を伝えた方がいいかなと思っています。

責任感の強い薬剤師からは、「それでは職務放棄ではないか！けしからん！」と思われてしまうかもしれません。

しかし大使館に訪ねて返ってくる答えは同じです。患者さんとしては、誰に聞いていいか分からず薬剤師に相談してきてくれたわけです。

医師に聞いたけど「薬局で聞いて」と言われました、なんて場合もしばしばですね。

もちろん、「分かりません」では職務放棄だと思います。

ただそこで、しっかりと「それは大使館に訪ねてみてください」と、どこに聞けば正確な情報を得る事が出来るのか、相談窓口を紹介する事、それは十分に薬剤師としての役割を果たした事になるのではないでしょうか。

転職するか悩んだら

2024年現在、「将来を考えると不安・環境を変えたい」そう感じていても、実際どうすればいいか分からない薬剤師は意外と多いもの。

◎今の職場はつらく逃げたい
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◎つらい人間関係を早く解消したい
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そんな状況から抜け出すには、相談して客観的なアドバイスをもらう事。そうすれば、また新たな一歩を踏み出すことが出来ます。

今のまま5年、10年働けますか？漠然と不安を抱えたままの人生なんて嫌ですよね。

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